- 投資信託とはどんな仕組み？
- 投資信託のメリットとデメリットは？
- 投資信託にはどんな種類があるの？
投資初心者で投資信託に興味をお持ちの方は、この様な疑問をお持ちではないでしょうか？
投資信託は、投資初心者にとっても購入しやすく、メリットの多い金融商品です。
ただし、事前に知っておくべきデメリットもあります。
この記事では、投資信託の仕組みや、投資信託のメリットやデメリット、投資信託の種類について解説しています。
ぜひ最後までお読みください。
投資信託の仕組み
投資信託とは、投資家から集めた資金をまとめて、株式投資や資産運用の専門家（ファンドマネージャー）が国内及び海外の株式や債権に投資・運用をする金融商品です。
運用方針によってファンドマネージャー決めた株式や債券に分散投資をされ、売買のタイミングもファンドマネージャーによって決められ、運用によって発生した利益は各投資家に分配されます。
投資信託は「販売会社」「委託会社（運用会社）」「受託会社（信託銀行）」が関わりながら資産運用がされており、販売･資産運用･資産の保管などの業務を行う会社がそれぞれあって、投資信託は成り立っています。
販売会社
銀行や証券会社など、投資信託の販売をしている会社です。
投資家の窓口になり、投資家の口座を管理し、投資信託の販売や換金、分配金の支払いなどを行います。
委託会社（運用会社）
「投資信託委託会社」を略して委託会社と呼び、運用会社と呼ばれることもあります。
投資家から集めた資金を、実際に運用をしている会社です。
資金を管理している受託会社（信託銀行）に対して、投資信託ごとの運用方針に基づいて売買の指示をします。
この売買の指示のことを、運用指図と言います。
受託会社（信託銀行）
投資信託の運用資金を保管・管理している会社です。
委託会社からの運用指図に基づいて、株式や債券の売買を実際に行います。
投資信託のメリット
投資信託には、特に投資初心者には大きなメリットがあります。
下記の5つのメリットがあるので、それぞれのメリットを確認しましょう。
投資の専門家が運用してくれる
投資初心者の方は、何に投資をすれば良いのか分からずに迷ってしまうことも多いと思います。
投資信託は、投資の専門家が資産運用をしている金融商品です。
豊富な知識や経験を持っている「ファンドマネージャー」が、情報収集や分析をしながら運用を代行してくれます。
投資家は、定期的に発行されるレポートや報告書で、運用状況を確認することができます。
分散投資ができる
株式投資をする場合、分散投資をしてリスクを分散させることが大切です。
一つの株式に集中投資をしている場合、その株式が暴落してしまうと、資産が大幅に減ってしまう可能性があります。
ただし、個人で色々な株式に分散投資をするのは、初心者にとっては非常に難しいです。
投資信託であれば、複数の株式や債券に投資されているので、自動的に分散投資をすることができます。
少額で始めることができる
投資信託は株式投資と比べて、比較的少額で始めることができます。
最近では、最適高級金額が100円の投資信託もあるので、気楽に始めることができます。
高い透明性
投資信託の基準価額、毎営業日公表しています。
また、監査法人による投資信託の監査・審査を受けているので、透明性が高い金融商品と言え、安心して購入することができますね。
NISAやiDeCoでも購入可能
投資信託は、NISAやiDeCoでも購入をすることができます。
NISAやiDeCoであれば、利益や配当金が非課税になったり、掛金が所得控除されるなど多くのメリットがあるので、積極的に利用しましょう。
投資信託のデメリット
メリットが多い投資信託ですが、デメリットもあります。
投資をする前に、デメリットも理解しておきましょう。
元本割れのリスクがある
投資信託は元本保証がされている金融商品ではないため、元本割れのリスクがあります。
元本割れとは、購入時よりも価格が下がってしまい損をしてしまうことです。
分散投資がされていることもあり、短期では元本割れをしてしまうことはあっても、10年以上の長期投資であれば上がる可能性が高いです。
手数料がかかる
投資信託には、購入時や解約時、また運用を続けていく中で手数料がかかってしまいます。
信託報酬（運用管理費）以外は、無料の投資信託もあります。
購入時手数料
投資信託を購入時に、販売会社へ支払う手数料。
手数料は最大で3.3%かかりますが、最近では手数料が無料の投資信託も増えています。
手数料が無料の投資信託は、「ノーロード」と呼ばれています。
信託報酬（運用管理費）
信託報酬とは、運用や管理の手数料として、販売会社・委託会社・受託会社へ支払う費用です。
年率が決まっており、年率0.5%よりも低いものもあれば、年率2％以上と高いものまで様々。
投資信託の運用を続ける限り毎年発生する費用なので、購入前にきちんと確認しましょう。
信託財産留保額
信託財産留保額とは、投資信託の解約時（換金時）に発生する費用です。
この費用は販売会社に支払うわけではなく、投資信託の中に残されます。
頻繁に解約をされると安定して運用ができなくなるため、ペナルティ的な意味合いもあります。
信託財産留保額は0〜0.3%ほどで、最近では信託財産留保額の無い投資信託が増えています。
投資信託の種類と選び方
投資信託は様々な種類がありますが、大きく分けると、対象資産・対象地域・運用方法によって分かれています。
それぞれの違いを見ていきましょう。
投資対象資産
投資対象資産は、下記の4つに分かれています。
それぞれの資産には特徴があるので、理解しておきましょう。
株式
企業が発行する株式は債券と比べると値動きが大きく、値上がりを期待することができます。
逆に値下がりをして元本割れをするリスクもあるので、注意しましょう。
債券
国や企業が発行する債券は、発行元が破綻をしない限りは、満期まで保有をすれば確実に利益を得ることができます。
安定を重視している方におすすめです。
不動産（リート）
リート（REIT）とは「Real Estate Investment Trust」の略で、不動産投資信託。
投資家から集めた資金で不動産を取得・管理・運用し、家賃収入や売買益などを投資家に分配する投資信託です。
債券ほど安定はしていないため、株式と同じく元本割れのリスクがあります。
コモディティ
コモディティとは、商品先物取引で売買されている、金銀プラチナなどの貴金属・トウモロコシや大豆などの穀物・原油や天然ガスなどを指します。
元本割れのリスクはありますが、株式やリートなどとは違った値動きをするため、分散投資先として選ばれることもあります。
対象投資地域
対象投資地域とは、投資をする対象の国のことです。
日本と海外に分かれており、海外ではさらに先進国と新興国に分かれています。
日本国内
日本国内が対象の投資信託であれば、為替変動のリスクがありません。
海外・先進国
アメリカやヨーロッパなどの先進国が対象の投資信託であれば、経済的に既に安定しているため、大きな急激な値上がりをする可能性は低いのですが、逆に急激な値下がりの可能性も低く、手堅い運用ができます。
海外・新興国
新興国を対象にしている投資信託では、経済が不安定な国も多く、高いリターンを得る可能性もありますが、リスクも大きいです。
運用方法
私たちが投資信託に託した資金を「どのように投資しているのか？」
大きく分けると、投資信託の運用方法にはインデックス型とアクティブ型の2つがあります。それぞれにメリットとデメリットがあるので、両者の違いをきちんと理解したうえで、自分の運用方針に応じて上手に使い分けると良いでしょう。
インデックス型
インデックス型とは、日経平均株価・東証株価指数（TOPIX）・NYダウ平均株価・ナスダック総合指数などの指数に連動を目指す投資信託です。
最近良く名前を聞くS&P500も、アメリカの大手上場企業500社で構成される総合株価指数。
市場と同じ動きをするため、長期的に見ると、経済が発展する限りは成長を続けていく可能性が高いです。
手数料はアクティブ型よりも安い傾向があります。
アクティブ型
アクティブ型とは、目標に定めたインデックスを上回る運用成績をめざす投資信託です。
あくまでインデックスを上回るリターンをめざしているということなので、もちろんインデックス型よりも低いリターンとなることもあります。
が的確ならインデックス型を凌ぐリターンを得られるものの、思惑が外れると、逆に下回るリターンとなる可能性もあります。インデックス型と比べてコストも高めの設定です。
アクティブ型はインデックス型と比べて、運用に手間がかかるために、手数料が高めに設定されています。
投資信託のまとめ
いかがでしたでしょうか？
今回の記事では、初心者向けにわかりやすく、投資信託について下記の通り解説をしました。
- 投資信託の仕組み
- 投資信託のメリット
- 投資信託のデメリット
- 投資信託の種類と選び方
投資初心者にも、色々なメリットがある投資信託。
メリットとデメリットをにきちんと理解した上で投資をすれば、失敗する可能性は低くなります。
この記事を読んで、ぜひ投資信託の購入を検討してみてください。
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